裁判所の判断(by Bot)：
1 事実関係
請求原因(1)ないし(3)の事実及び同(4)の事実（ただし，開校の時期を除く。）は当事者間に争いがない。これらに，証拠及び弁論の全趣旨を総合すると，次の事実が認められる。
(1)原告は，各種カルチャー教室の経営，歌手・タレント・作詞家・作曲家の育成等を目的とする会社であり，アカデミーを運営している。アカデミーは，話すためのヴォイストレーニングを専門的に行う教室であり，1750名余の生徒を擁している。Gはアカデミーの講師を雇用している会社である。Bは両会社の代表取締役を務めている。
(2)Bは，ヴォイストレーニングに関する著書やDVDを多数発売しており，アマゾンの書籍紹介には，「これまでになかった『話すための専門のヴォイストレーニング＆ティーチングを行う』Fアカデミーを立ち上げ」と記載され，また，アカデミーのホームページには，「今までになかった！『話す』ため専門のヴォイストレーニング」と記載されている。アカデミーにおける生徒に対する接し方や話すためのヴォイストレーニングの指導方法及び指導内容，集客方法・生徒管理体制等のノウハウは，Bにより長期間にわたって確立されたもので，独自かつ有用性の高いものである。
(3)被告は，大学在学中の平成9年から2年間，C声優養成所二部一期生に所属して声優の基礎を学び，卒塾後は，株式会社Dの研究生としてラジオドラマや再現ドラマの出演等の活動をし，同社の研究生終了後は朗読公演，演奏会影アナウンス等の活動をした。
(4)被告は，平成18年5月にGに雇用され，以後原告が運営するアカデミーに講師として週1日のアルバイトとして働いてきた。被告のアカデミーにおける仕事の内容は，ヴォイストレーニングの講師とそれに関する事務作業であった。Bは，入社面接の際に被告がヴォイストレーニングの講師として勤務した経験がないと聞いていた（以下略）
http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20120622204248.pdf
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